経営改革を阻む要因を探るための組織文化調査
株式会社アイデアファンドは、大手企業グループのB2Bソリューション事業会社において、エスノグラフィーの手法を用いた組織文化調査を行った。
クライアント企業では、経営改革の必要性について役員レベルでは賛同を得られていたものの、実際に経営改革を進めようとすると、いろいろなところで軋轢が生じてうまく行かなかった。
その解決策を模索する中で、「もしかしたら独自の企業文化のようなものが改革を阻んでいるのではないか?社員に、無意識下で変化を望まないようなカルチャーないしパラダイムがあるのでは?」と推測し、自社の組織文化調査を依頼された。
株式会社アイデアファンドは、クライアント企業の組織文化について文化人類学者による調査を行い、その結果をもとに、組織のカルチャー、経営改革など7つのカテゴリーごとにインサイトを示し、必要な打ち手を提示した。
調査結果報告会の参加者からは、「自らの組織文化を改めて客観的に認識することの重要性を痛感した」「自分達ってそうだったんだ!という気づきを得た」「アハ体験ができた」という感想が聞かれた。
ポイント
- 自らの組織について「なんとなく気づいているようで気づいてない、言語化できてない課題」も、外部の専門家だからこそ客観的にあぶり出せること。
- 一見遠回りに見える組織文化調査が、組織改革の停滞を打開するために有効であること。
- 組織調査は、ビジネスへの文化人類学の適用領域のうち、最も長く調査対象としてされてきた領域。
調査の目的
社員の発想・規範や企業文化のどこが課題かを突き止め、それら課題の裏にある構造を導出すること。
そうした深い理解をもとに、その構造をどのように変えていくかの検討を行い、経営改革に活かすこと。
調査概要
最終的には組織全体を包括的に理解した上で施策の方向性を検討すべきだが、第一フェーズとしてパイロット的に1つの部署を対象に調査から分析まで行った。
リサーチデザインから本調査、分析まで4か月を要するプロジェクトであった。
第一フェーズの調査結果をもとに、今後、順次別の部署でも追加調査を実施する予定。
ideafundについて
「アイデアで資本主義を面白く」をコーポレートミッションとして掲げる株式会社アイデアファンドでは、文化人類学をはじめとするプロフェッショナルが集い、行動観察調査を通じてインサイトの導出や新しいビジネスシーズの創出に取り組んでいます。
- 代表取締役CEO:
- 大川内 直子(おおかわち なおこ)
- 会社設立:
- 2018年1月4日
- 事業内容:
- 文化人類学を応用した行動観察調査・分析・エグゼキューション
- コーポレートサイト:
- https://ideafund.co.jp/
本ケーススタディに関するお問い合わせ先
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